岩田陽一のトレジャーリサーチは稼げるのか?詐欺ではない?

岩田陽一さんのトレジャーリサーチは稼げない?新しく登場した副業を丸裸にしました!個人的に評価をまとめましたので参考にしてみてください!

訴訟は得策ではない?トレジャーリサーチの返金対応とは!

time 2019/09/02

訴訟は得策ではない?トレジャーリサーチの返金対応とは!

今回は情報商材につきものの返金や訴訟についてお話したいと思います。

情報商材に関する基本的な返金訴訟に関する問題からトレジャーリサーチに訴訟や返金は必要なのか?どんな対応が予想されるのかなどをお話します。

情報商材は返金が難しい?

一般的に返金が可能となるのは販売された商品に欠陥がある場合です。電気機器などの場合、購入した時点で欠陥や故障などがあれば当然返金は可能です。

ただ、一般に情報商材と呼ばれ、ネット上でデジタル販売される商材は、購入したら簡単にコピー・複製できてしまうため、基本的には返金対応ができないケースが殆どとなっています。この場合も販売側に虚偽の説明や法に触れるような言動など、明確な落ち度がない限りは厳しいと判断せざるを得ません。

また、一般的にクーリングオフが使えるのは、訪問販売や電話勧誘など、相手からその商品を紹介され購入に至ったケースとなります。それに対し情報商材は多くの場合、自らの意志でその商品を購入しようとするものです。ここに大きな違いがあります。受動的か自発的かで、クーリングオフの適用範囲は大きく異なるのです。

現在、大半のビジネスノウハウや情報商材と言われるものの販売方法は通信販売なので、クーリングオフはまず適応されません。情報商材の特定商取引法に基づく表記の全てに返品できない旨が書いてあります。

例外として、特定商取引などの記載に不備がある場合は、クーリングオフが適用されることがありますが、実際のところこういうケースはほぼないようです。

一方でトレジャーリサーチで返金は可能なのでしょうか?
あくまで個人の意見ですが、トレジャーリサーチには返金保証制度があるため、返金に応じてくれる可能性は高いと言えます。

運営する企業の方針として事なかれ主義の部分があれば十分返金して貰えると思います。

訴訟よりも直接交渉の方がコスパも良い!

一般的なイメージとして、訴訟を起こせば相手側は下手に出る傾向にある、といった印象があるかもしれません。

しかし、結論から言うとそうとは限りません。
訴訟を起こすだけでもそれなりの時間や手間を費やすこととなり、慣れていない場合は弁護士などに依頼することもあるかと思います。その場合、弁護士費用が必要となります。返金の可能性は高まるかもしれませんが、コストパフォーマンスは圧倒的に悪いです。

さらに100%返金されるケースは稀で、大半が60%ほどの返金になるようです。そこに弁護士費用が乗る訳ですから目も当てられません。

それであれば、ことトレジャーリサーチに関しては、直接運営会社側に返金相談したほうがよさそうです。それで返金に至るのであれば他の手間や費用をかける必要もありません。

ただトレジャーリサーチで稼げているのであればそんなことを心配する必要もありません。最初から返金を念頭において取り組むよりは、稼ぐイメージを持ちながら努力したほうがいいと思います。

訴訟だ詐欺だ返金だというのは本当の最終的な手段になるので、やるからにはぜひ前向きに取り組んで欲しいと思います。

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